記事一覧

note社員の登壇情報まとめ(2021年1月)

この記事では、2021年1月にnoteの社員が登壇するイベント情報をまとめています。参加者受付中のものもありますので、興味がある方はイベントの公式ページをご覧の上、ぜひ…

note株式会社は、12月29日(火)~1月3日(日)までお休みをいただきます。
休み期間中のお問い合わせは、1月4日(月)より順次対応を行ってまいります。

クリエイターのためのメディアをつくる。文藝春秋とnoteの資本業務提携裏側

2020年末、note株式会社は株式会社文藝春秋と資本業務提携を結びました。この背景には、作家・クリエイターのために表現の場をつくった二社の重なる志があります。どんな想…

読書感想文投稿コンテスト #読書の秋2020 開催レポート

noteは10月14日から11月30日まで、12の出版社と共同で初の読書感想文投稿コンテスト #読書の秋2020 を開催しました。クリエイターのみなさんからあつまった投稿は、なんと9…

外部講師をお招きした社内向け「マインドフルネス体験会」レポート

いまや国連の職員にも推奨されているマインドフルネス。その一人者である中村 悟さんを講師に、マインドフルリーダーシップインスティテュート理事の吉田 典生さんをゲスト…

note pro無償提供プログラム

「だれもが創作をはじめ、続けられるようにする」をミッションに掲げるnoteが創作の芽を育て盛り上げていくために、「note pro」を特別に無償提供するプログラムです。 現…

note社員の登壇情報まとめ(2021年1月)

note社員の登壇情報まとめ(2021年1月)

この記事では、2021年1月にnoteの社員が登壇するイベント情報をまとめています。参加者受付中のものもありますので、興味がある方はイベントの公式ページをご覧の上、ぜひご参加ください。

※勉強会やイベントへのお声がけ、ありがとうございます!

note事業開発 高越
(note:@atusko0713/Twitter:@atsuko_tkks)
新春デジタルベンチャーサミット

日時 1月6日(

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note株式会社は、12月29日(火)~1月3日(日)までお休みをいただきます。
休み期間中のお問い合わせは、1月4日(月)より順次対応を行ってまいります。

クリエイターのためのメディアをつくる。文藝春秋とnoteの資本業務提携裏側

クリエイターのためのメディアをつくる。文藝春秋とnoteの資本業務提携裏側

2020年末、note株式会社は株式会社文藝春秋と資本業務提携を結びました。この背景には、作家・クリエイターのために表現の場をつくった二社の重なる志があります。どんな想いで業務提携を結び、これからどんなことを実現したいと考えているのか。文藝春秋専務取締役の飯窪成幸さんとnote代表取締役CEOの加藤貞顕の対談から、紐解いていきます。

「クリエイターのためのメディアをつくる」100年の時を経て重な

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読書感想文投稿コンテスト #読書の秋2020 開催レポート

読書感想文投稿コンテスト #読書の秋2020 開催レポート

noteは10月14日から11月30日まで、12の出版社と共同で初の読書感想文投稿コンテスト #読書の秋2020 を開催しました。クリエイターのみなさんからあつまった投稿は、なんと9,581件!

本を読むだけでなく、感想や考えをかたちにして発信する。それによって気持ちが著者に届いたり、共感するひと同士が出会ったり、だれかの言葉がほかのひとへの刺激になったり。「読書感想文」をつうじて豊かな体験が広

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外部講師をお招きした社内向け「マインドフルネス体験会」レポート

外部講師をお招きした社内向け「マインドフルネス体験会」レポート

いまや国連の職員にも推奨されているマインドフルネス。その一人者である中村 悟さんを講師に、マインドフルリーダーシップインスティテュート理事の吉田 典生さんをゲストにお迎えし、お昼休みを利用した社内体験会が10月上旬に実施されました。

今回は、参加できなかった社員のみんなにも役立つノウハウを知ってもらいたくて、オープン社内報として当日の様子をご紹介します。

オープン社内報とは?
一般的には社員し

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note pro無償提供プログラム

note pro無償提供プログラム

「だれもが創作をはじめ、続けられるようにする」をミッションに掲げるnoteが創作の芽を育て盛り上げていくために、「note pro」を特別に無償提供するプログラムです。

現在は、地方公共団体、学校、文化施設、中央省庁、独立行政法人を対象にしています。

地方公共団体支援プログラム
対象:全国の地方公共団体
   ※都道府県市区町村(区は23区のみ)につき、1アカウントまで
    申込主体は地方

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