プレスリリース

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note株式会社からのリリース情報をお知らせします。

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#notepro

ファンを採用応募者へ。note proで求人を表示する、新機能を追加。第一弾は、ビズリーチが提供するHRMOS採用と連携

企業の情報発信を採用につなげやすくするために、4月25日（木）から法人向け高機能プランnote proで、求人情報が表示できるようになりました。第一弾は、株式会社ビズリーチが提供する採用管理システム「HRMOS（ハーモス）採用」と連携。同サービスで作成した求人情報を、note pro利用企業は自社のアカウントに一覧で表示できます。連携するパートナーは、随時拡大していく予定です。note proでは、さまざまな機能開発や人事・採用広報担当向けの勉強会等を通じて、よい情報

note法人利用が10,000件突破！採用広報やブランディング、プロモーションなど法人サクセスが続々と誕生 -note pro 3周年記念イベントも開催-

noteを利用する法人アカウントの数が2022年2月に10,000件を突破しました！この数は、note・noteプレミアム・note proを利用する法人アカウント数の合計となります。メディアプラットフォーム「note」では、法人向け有料サービス「note pro」を提供し、法人の情報発信をサポートしています。利用法人は、流通、製造、金融、教育、観光、IT、メディア、行政など。規模や業種業態を問わず、さまざまな法人にご活用いただいています。また、活用方法は、採用向け社員イ

法人のメディア運営やコンテンツ制作を支援するnote pro編集パートナーが18社に。エディット、Camp、TELLIERが新たに参加！

noteは、note pro利用法人のメディア運営やコンテンツ制作を支援するnote pro編集パートナーに、新たにエディット、Camp、TELLIERが参加し、18パートナーになったことを発表します。 noteは2021年5月に、法人のブランド戦略やコンテンツ設計を支援するnote proマーケティングパートナーを発足しました。noteはnote pro編集パートナー、note proマーケティングパートナーとともに、法人クリエイターが発信を続けられる環境づくりを強化しま

noteの法人利用数が3,000件突破！法人向けセミナー「等身大の企業広報」の毎月開催も決定

noteを利用する法人が3,000件（無償アカウント含む）を突破しました。現在、企業、行政、学校、スポーツチームなど、さまざまな団体がnoteで発信をしています。一方で、担当者からは「何を発信すればいいかわからない」「発信する体制に課題がある」など、発信を続けるための悩みを多く聞きます。そこで、noteは法人の発信が学べるセミナー「等身大の企業広報」の毎月開催を決定しました。「等身大の企業広報」は、2020年12月を皮切りにこれまで3度にわたって開催し、毎回1,000名以

企業のメディア運営を戦略から支援するnote proマーケティングパートナーを発足。SCALE Powered by PR、STEKKEY、トライバルメディアハウスが参加しました

noteは、法人のブランド戦略やコンテンツ設計を支援するnote proマーケティングパートナーを発足しました。マーケティング会社、PR会社、クリエイティブエージェンシーなど、法人がnoteでメディア運営を続けるために必要な戦略を構築する専門家を、note pro利用法人の課題やニーズに合わせてご紹介する仕組みです。まずはSCALE Powered by PR（本田事務所・ベクトル）、STEKKEY、トライバルメディアハウスの3パートナーが参加します。 noteはこれまでも

note pro提供開始から2周年。noteの使われ方の幅も広がり、コラボ企画も生まれています！

法人向け情報発信サービス・note proは、3月13日（土）に提供開始から2周年を迎えます。オンラインでの情報発信の重要性がますます高まる中で、企業だけでなく、行政、学校、文化施設、スポーツチームなど、さまざまなジャンルの法人がnoteでオウンドメディアの運営をはじめています。 note proは法人がオウンドメディアをはじめ、続けやすくするための機能の拡充を進めてきました。今後はさらに、note proを利用する法人クリエイター同士をつなぎ、創作を後押しするための取り組

note proが「HRアワード2020」プロフェッショナル人材採用・雇用部門優秀賞を受賞しました

法人向け情報発信サービスnote proが、日本の人事部「HRアワード2020」（主催：日本の人事部「HRアワード」運営委員会、後援：厚生労働省）の「プロフェッショナル人材採用・雇用部門」優秀賞を受賞しました。 ※日本の人事部とは、経営者、人事担当者、管理職をはじめとするビジネスパーソン向けの日本最大のHR（Human Resources）ネットワークです。 HRアワードについて「HRアワード」は人事やHRソリューションの領域において、独創性や先見性、社会性などの点で優

note proが「HRアワード2020」に入賞しました

note株式会社が提供する法人向け情報発信サービスnote pro が、HRアワード2020（主催：日本の人事部(※)「ＨＲアワード」運営委員会、後援：厚生労働省）に入賞しました。 HRアワードは人事・人材開発・労務管理などの分野におけるイノベーターを表彰する制度で、今年のエントリー総数は300件以上。入賞サービスの中から最優秀賞を選出する人事キーパーソンによる投票が、本日からスタートします。 ▼投票ページはこちら note proは法人がウェブサイトやメディアを構築し

文化施設にnote proを無償提供、noteの文化施設支援プログラム

noteは文化施設（図書館、美術館、博物館、動物園、水族館、植物園、科学館が対象）に対して、オウンドメディアやホームページ構築が簡単にできる「note pro」を無償提供します。noteディレクターによる運用フォローアップも行い、文化施設の情報発信を支援していきます。イベントや活動のレポートを広く発信したり、施設ならではの魅力をまとめたり。文化施設の情報発信ポータルサイトづくりにご活用ください。 noteの文化施設支援プログラム概要対象　全国の図書館、美術館、博物館、

自治体にnote proを無償提供、noteの地方公共団体支援プログラム

noteは自治体に対して、オウンドメディアやホームページ構築が簡単にできる「note pro」を無償提供します。noteディレクターによる運用フォローアップも行い、自治体の情報発信を支援していきます。地域の魅力を広く発信したり、事業者や住民や団体の声やイベント情報を集めたり。自治体の情報発信ポータルサイトづくりにご活用ください。 noteの地方公共団体支援プログラム概要対象　全国の地方公共団体 ※都道府県市区町村（区は23区のみ）につき、1アカウントまで。　申込主体

学校にnote proを無償提供、noteの学校支援プログラム

noteは学校に対して、オウンドメディアやホームページ構築が簡単にできる「note pro」を無償提供します。noteディレクターによる運用フォローアップも行い、学校の情報発信を支援していきます。公立・私立は問わず、全国の小学校・中学校・高等学校・特別支援学校が対象です。学校の行事や特別授業のレポートを発信したり、児童・生徒の探究学習のアウトプットをまとめたり、入試広報に活用したり。学校の情報発信ポータルサイトづくりにご活用ください。 noteの学校支援プログラム概

月刊誌「ムー」、公式サイト「ムーPLUS」をnoteへお引越し。有料マガジンの秘密結社「ムーCLUB」もはじまります。 #ムー

noteが法人向けに提供しているnote proを、学研プラスが発行する国内唯一のスーパーミステリー・マガジン「ムー」の公式サイト「ムーPLUS」に提供しました。「ムーPLUS」は「ムー」公式サイトとしての情報発信のほか、初めての有料ウェブマガジン「ムーCLUB」の配信もはじめます。月額900円で「ムー」本誌の特集記事やウェブ限定記事、イベント動画など毎月20本以上の記事が楽しめます。「だれもが創作をはじめ、続けられるようにする」をミッションにサービス運営するnoteは、

『文藝春秋』が初のデジタル定期購読サービス「文藝春秋digital」を11月7日に開始！メディアプラットフォームnoteを本拠地に、読者層の拡大に挑みます。

noteが法人向けに提供しているnote proを文藝春秋社が発行する総合月刊誌『文藝春秋』に提供しました。『文藝春秋』は、noteのプラットフォームを利用して同誌初のデジタル定期購読サービス「文藝春秋digital＜シェアしたくなる教養メディア＞」を11月7日に開設します。創刊から約100年もの間、読者に愛され続けた『文藝春秋』は、月間アクティブユーザーが2000万人を超えるnoteを基盤として、紙の雑誌とは異なる層へと新たな読者の獲得を目指します。「文藝春秋dig

noteの法人プランを1ヶ月無料で使えるキャンペーン開始！10月中のお申込み企業は、11月分を無料で使えます。 #notepro

企業のための情報発信プラットフォームnote proは、noteの月間利用者数（MAU）が2000万人を突破したことを記念して「note pro 新規1ヶ月無料キャンペーン」をはじめます。対象は10月1日〜31日までにnote proを新規でご契約いただく企業です。顧客や地域社会、採用候補者、取引先などのステークホルダーと対話する場所としてnoteを利用する法人数は、2019年以降で2倍の500社超に増加。本キャンペーンを通じて、関心を寄せている企業が気軽にはじめられるよう後