『文藝春秋』が初のデジタル定期購読サービス「文藝春秋digital」を11月7日に開始！メディアプラットフォームnoteを本拠地に、読者層の拡大に挑みます。
noteが法人向けに提供しているnote proを文藝春秋社が発行する総合月刊誌『文藝春秋』に提供しました。『文藝春秋』は、noteのプラットフォームを利用して同誌初のデジタル定期購読サービス「文藝春秋digital＜シェアしたくなる教養メディア＞」を11月7日に開設します。
創刊から約100年もの間、読者に愛され続けた『文藝春秋』は、月間アクティブユーザーが2000万人を超えるnoteを基盤として、紙の雑誌とは異なる層へと新たな読者の獲得を目指します。
「文藝春秋digital」は、月額900円で最新号のコンテンツ（毎号約70本）や過去記事などが読み放題。特集記事の単品販売も行うほか「文藝春秋digital」オリジナルの連載コラムを毎日無料で配信します。また『文藝春秋』の執筆陣による読者イベントも定期的に開催。noteのクリエイターからの投稿や相互交流なども企画します。
「文藝春秋digital」概要
1 ）月額900円で2019年9月以降の『文藝春秋』の特集記事が読み放題
※税込み金額、一部掲載されない記事があります
100年近く愛されてきた『文藝春秋』の紙面読者とは異なる、新たな読者層を獲得するため「文藝春秋digital」を立ち上げることになりました。いままでのデジタル対応は『文藝春秋』のKindle販売、文春オンラインへの一部記事掲出にとどまっており、今回がはじめての全面的なデジタル解禁となります。
2 ）特集記事の単品販売 ※200円または100円
3 ）豪華執筆陣によるオリジナル無料コラムを毎日配信
4 ）執筆陣による読者イベント、noteクリエイターの投稿企画も実施
「文藝春秋digital」では、メディアから一方通行で発信するだけではなく、読者との双方向のコミュニケーションを形成していきます。たとえば読者からの感想noteを紹介するマガジンの開設、『文藝春秋』の掲載を特典にした投稿コンテスト、定期的な読者イベントも開催していきます。『文藝春秋』および「文藝春秋digital」の読者とより深い関係性を築き、noteのクリエイターにとっては、活躍の機会を広げます。
『文藝春秋』編集長 松井一晃氏 コメント
「私は頼まれて物を云うことに飽いた。自分で、考えていることを、読者や編集者に気兼なしに、自由な心持で云って見たい」ーー初代編集長・菊池寛は1923年の創刊号にこう記しています。作家で実業家で麻雀と競馬が大好きな趣味人……世の中とそこに生きる人間を面白がるこの精神こそ、編集部がいまなお貫き続ける最大の編集方針です。『文藝春秋』は「自由な心持」を発信する新たな地平を求めて、デジタルマガジンを創刊します。
「文藝春秋digital」プロジェクトマネージャー 村井弦氏 コメント
読みやすく、使いやすい。そしてシンプルであること。デジタル化するにあたってこだわりたかったのはこの3つです。真っ先に「この人に相談してみたい」と思い浮かんだのが、日本を代表するUI/UXデザイナーの深津貴之さんでした。そのご縁に始まり、深津さんがCXOを務めるnoteでデジタルマガジンをスタートすることになりました。活字文化への愛が満ち溢れているnoteという「まち」に『文藝春秋』が飛び込んでいけば、きっと面白いことができる。そう信じています。
ピースオブケイク 代表取締役 CEO 加藤貞顕
約100年前に、さまざまなクリエイターの新しい表現を世に出すためにはじまった雑誌『文藝春秋』が、現代のインターネットのクリエイターが集まるnoteという場所を選んでくださったことを、とてもうれしく光栄に思っています。今回、いちばんの目的は『文藝春秋』の著者のみなさまが、ネット上で新しい読者を見つけてくださることです。そして、noteのクリエイターとユーザーにも、新しい出会いがあることを期待しています。
※加藤がnoteをはじめて、1記事目のnoteでも文藝春秋への思いをつづっています。こちらも、ぜひご覧ください。
文藝春秋
大正12年に菊池寛が創刊。政治、経済、社会、文化、芸能、スポーツ…… 世の中で起きている様々な事柄について、まずは「現場」に足を運び「当事者」の声に耳を傾け、記事として読者へと届ける、「人間」を「面白がる」総合月刊誌です。年2回（3月号、9月号）、芥川龍之介賞受賞作を発表し、全文掲載。渦中の人物の独占手記や知られざる事実を明らかにする調査報道により、大正、昭和、平成、令和の96年間を駆け抜けてきました。毎月10日発売、定価960円（税込み）。
追加情報（掲載メディア、責任者のコメント）
本発表を各メディアで紹介いただきました。また、編集長の松井氏、digital責任者の村井氏、CEO 加藤もnoteにコメントを寄せています。ぜひ、ご覧ください。