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noteメンバーのソーシャルメディアガイドライン

noteでは、「だれもが創作をはじめ、続けられるようにする」というミッションのもと、ソーシャルメディアの活用も創作活動の1つだと考えています。このため、社員にもさまざまなソーシャルメディアの利用を推奨しています。

本ガイドラインは、noteの社員及びパートナーや関係者(以下、noteメンバー)が、ソーシャルメディアを安心して活用するための手引きです。このような指針を示すことは、フラットで多様性を大切にするプラットフォーマーとして必要なことだと考えています。

noteメンバーがオンラインで活動をする際は、以下のことに留意してください。また、オフラインにおいても、同様のバリューを意識していきましょう。

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・クリエイター視点で考えよう

noteのミッションは「だれもが創作をはじめ、続けられるようにする」です。この「だれもが」には当然ながら私たち自身も含まれます。noteメンバーがクリエイター視点を持つためにも、各人の創作や情報発信を推奨し、支援していきます。

勤務時間も勤務時間以外も含め、1ソーシャルメディアユーザーとして、他のユーザーとの対話やコミュニケーションを楽しんでください。ただし、noteメンバーであることを開示してコミュニケーションする以上、皆さんの発言がnoteの公式メッセージと受け止められる面もあることは、忘れないようにしてください。

また、だれもが創作をはじめ、続けられるようにするために、noteメンバーはクリエイターの権利を尊重しましょう。具体的には、こちらの「創作を後押しする権利の考え方」をご覧ください。

・多様性を後押ししよう

第三者に対する誹謗中傷や不誠実な発言は、オンライン・オフライン問わず、もともとの意図を超えて伝播してしまうことがあります。また、かならず自分に返ってくるものです。つねにどう捉えられるかを意識して、他者に対して敬意を払いましょう。

私たちはクリエイティブの土壌として、「多様性」が不可欠であると考えています。対話や傾聴を重視して、相手の理解に努めましょう。特定の個人や団体への侮辱、差別的な発言によって分断を生む行為はやめましょう。

・クリエイティブでいこう

ソーシャルメディア上のコミュニケーションも、「創作」の1つです。どうすれば他の人を傷つけず、自分の思いや考えを伝えることができるか、常にクリエイティブに考えましょう。ネット上のコミュニケーションでは、背景にある気持ちがなかなか伝わりません。このため、とかく感情的になりがちです。見ている人を前向きにさせるような発言を意識しましょう。

・つねにリーダーシップを

ほかの人や企業の行動に対して、上から目線で批判したり、他人事のように安全圏から評論をするのは簡単です。しかしインターネットはつながっており、私たちの行動一つ一つが小さくまわりに影響を与えることができます。noteのメンバーには、傍観者としてではなく当事者意識を持った発言を期待しています。

・すばやく試そう

ソーシャルメディアの利用においても、「すばやく試そう」という視点を大事にしてください。いつかやろうと考えていると、いつまでも最初の一歩を踏み出せなくなりがちです。

自分に向いているコミュニケーションのあり方を早めに模索して、自分なりのやり方を見つけてください。自分が向いていないと思ったら素直に利用を中止するのも選択肢の一つです。

・おおきな視点で考えよう

ソーシャルメディアの利用やコミュニケーションにおいても、当然noteメンバーには自分自身や家族、友人、社会に誇れる言動が期待されています。文脈なしに発言が独り歩きして、おもわぬ影響を相手に与えることもあります。よいインターネット社会をつくる一員として、どのような振る舞いが適切なのかを考えましょう。

特に下記の2点については、トラブルの原因になることが多いです。注意してください。

1:関係性の明示
インターネットでは、だれでも自由に発信することができます。一度インターネットに投稿された内容は、ときには意図に反する解釈をされたり、半永久的に残り続けたりします。

また個人的な見解で発言したことが、noteを代表しているととらえられる可能性もあります。顔が見える状態で対話しているとき以上に、つねに誠実で正直、かつ礼儀正しくあるように努めてください。

noteやプロダクトについて書き込む場合は、関係性を明示して透明性を担保するようにしましょう。自身が既得権益を持つ内容の書き込みをする場合、そのことをみずから指摘し、具体的な利害関係を明らかにしてください。事実と推測の区別が明確になるよう、気をつけましょう。

2:守秘義務と利益相反の適切な管理

noteメンバーはプラットフォーム運営者であり、ひとびとが創作活動を続けられる場所づくりをおこなっています。第三者の権利を尊重し、会社やプロダクトに関する守秘義務を遵守することを意識しましょう。また業務で知りえた情報で、不正な利益を得たり、特定の個人や団体を優遇することのないように意識してください。

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