お知らせ

2024年12月〜2025年1月にnote pro執筆プランを申し込むと、1記事無料でご利用いただけます

私たちのミッションは「だれもが創作をはじめ、続けられるようにする」こと。様々な業務で忙しい法人の皆様が、自社の魅力を継続的に発信できるよう、日々ツールやサービスのアップデートを行なっています。中でも、noteの特徴を理解した弊社のライターが、半年間にわたり、貴社の記事執筆を請け負うnote pro執筆プランは、「記事が書けない」「運用が難しい」といった課題に対する解決策として、多くの企業にご活用いただいております。このたび、より多くの法人様に発信を続けていただきたいと

記事制作の負担を軽減！note pro執筆プランが新登場

オウンドメディア運営において「記事が書けない」「運用が難しい」といった課題を抱える企業は、少なくありません。そのような課題を解決するために、noteから新たに「note pro 執筆プラン」が登場しました。 ※本プランはnote pro契約者のみ利用いただけます。 ※note proをご契約後、いつでもご利用いただけます。オウンドメディア運営の課題を解決するためにnote proの「執筆プラン」は半年間にわたりnoteが貴社の記事執筆を請け負うことで、お客様の負担を大幅

【掲載情報】求人情報を表示するnote proの新機能が各メディアで紹介されました

企業の情報発信を採用につなげやすくするために、法人向け高機能プランnote proで、求人情報が表示できるようになりました。第一弾は、株式会社ビズリーチが提供する採用管理システム「HRMOS（ハーモス）採用」と連携した件を、紹介いただきました。 @人事Media InnovationHR NOTEHRzineU-NOTE

【アーカイブ公開中】Instagram、TikTok、LINE、noteの事例から学ぶ、オウンドメディアカンファレンス2023を開催しました

※こちらのイベントは終了しました。当日の様子はアーカイブ動画をご覧ください。近年、企業と顧客間のコミュニケーション手段として、「オウンドメディア」の重要性が再認識されています。一方「オウンドメディア」と聞くと、多くの方が大規模な予算を投じて充実したメディアサイトを構築することが必須だと考えているようです。しかし、「オウンドメディア」を広義で捉えると、様々なSNSやプラットフォームが普及している現在、実際にはSNSアカウントを開設するというシンプルなスタート方法も効果的と

note法人利用が3万件突破！オウンドメディアを始める法人が増加中

noteを利用する法人アカウント数が、2023年10月に3万件を突破しました！（note・noteプレミアム・note proを利用する法人アカウント数の合計となります。） noteでは、法人の情報発信をかんたんにつづけやすくする法人向け高機能プラン「note pro」も提供しています。利用法人は、流通、製造、金融、教育、観光、IT、メディア、行政など、規模や業種業態を問わずご活用いただいています。活用事例は、採用広報や企業やブランドの認知、プロジェクト・イベントの紹介、

都内でイベントを開催する自治体向けに特別プラン！note利用団体にイベントスペースを提供します

noteは、都内でイベントやセミナーの開催を検討する自治体向けに、会場を貸し出す特別プランの提供を開始しました。イベントスペース「note place」を特別条件でご提供するほか、以下の特典をご用意しています。自治体が都内でイベントを開催するときに、noteを活用した告知やコンテンツづくりがしやすいプランとなっています。イベント告知記事をnote地域・行政ページへ掲載 noteディレクターによる、イベントの告知記事やレポート記事へのアドバイス移住や観光イベント、

記事へのHubSpotフォーム埋め込みが可能に！[note pro 新機能紹介]

※本機能はnote proの機能です noteのエディタ機能がさらに進化し、note proアカウントの皆さまは、テキスト記事にHubSpotのフォームを簡単に埋め込むことができるようになりました。記事内でアンケートの協力を募ったり、セミナーやキャンペーンの告知と申し込みを同時に行ったり、記事を書くだけでなく、さまざまなランディングページとして活用していただけます。操作方法は簡単。HubSpotフォームのURLをエディタに貼り付けるだけで、自動的にフォーム項目が表示さ

法人のメディア運営を支援するnote pro編集パートナーが新しくなりました

2019年に発足した「note pro編集パートナー」制度が、2023年6月1日に新制度としてリニューアルしました。この記事では、note proのメディア運営やコンテンツ制作でお悩みの方に向けて、制度の詳細について紹介します。 note pro編集パートナーとはnote proご利用法人を対象（※）に、note proのコンテンツ編集や制作の支援をする仕組みです。メディア運営の戦略設計やコンテンツ制作に豊富な実績のあるパートナーとの出会いをnoteから無償でご紹介し

【掲載情報】ブライダル産業新聞でnote proが紹介されました

10月1日発刊のブライダル産業新聞で、ブライダル企業のnote pro活用や執行役員・坂本のコメントを紹介いただいています。ブライダル産業新聞（10月1日号）記事の概略は、こちらのリンクをご覧ください。

【掲載情報】note proセールスパートナー制度の提供開始について、各メディアで紹介されました

本発表について、各種メディアで紹介いただきました。日本経済新聞新潟日報ユニークワン（新潟東区）　高機能ｎｏｔｅ代理販売　企業の情報発信を支援（2022年9月30日朝刊）

【掲載情報】日経クロストレンドに、noteの法人活用やサークル機能が紹介されました。

noteがコミュニティー構築⽀援参⼊へ　オウンドメディア新潮流コンテンツ配信プラットフォームの「note」を運営するnote（東京・港）が、企業コミュニティー構築サービスに参入する。新サービス開始を視野に、2020年4月から新たな機能の試験運用を開始したことが日経クロストレンドの取材で分かった。noteは20年5月に月間利用者数（MAU）が6300万人に達した。企業のマーケティング活用がさらに加速しそうだ。（記事より）詳細は、以下の記事リンクよりご覧ください。 ※記事

【4/21(火)20時】withコロナ時代の企業の情報発信の悩みに答える noteのCXO深津による「公開カウンセリング」をライブ配信します！

note proは、企業の情報発信のお悩みに答える「公開カウンセリング」を、4月21日（火）20時からライブ配信します。社会の変化が激しいいま企業はどのような情報発信をすべきか、実際にゲストの企業から悩みを聞きながらnoteのCXO・深津が答えます。登壇者、ゲストの企業、配信スタッフふくめて、全員リモートでライブ配信に参加します。ライブ配信はnote proのTwitterアカウント(@notepro_staff)で行います。公開カウンセリングを行なう背景新型コロナウ

note proの提供開始から1年が経ちました。

法人がnoteをはじめるのに適した有料プラン「note pro」の提供を開始して1年が経ちました。ありがたいことに、サービスインより途切れることなく、多くの法人からお引き合いをいただいています。このnoteでは、1年のあゆみを振り返ってみようと思います。法人noteクリエイター、ぞくぞく増えています noteでは、個人も法人もひとしくクリエイターと呼ばれます。とくにこのnote proでは、法人のみなさまが様々な目的での情報発信をスタートし、継続いただけることを念頭におい

日本経済新聞が運営するCOMEMOの書き手に、noteのクリエイターが起用されました

日本経済新聞社がnote proのプラットフォームを活用して運営する知見シェアサービス「COMEMO」に、noteのクリエイターである臼井隆志氏と渥美まいこ氏がキーオピニオンリーダー（以下、KOL）として起用されました。 KOLは自身の専門分野についてのビジネスニュース、仕事や社会に関する意見および考察の記事をCOMEMOに投稿して、読者に気づきや知見を提供します。投稿された記事のなかからCOMEMO運営がえらんだ投稿は、日経電子版や日本経済新聞でも紹介。今後は日経グループ

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