マガジンのカバー画像

オープン社内報

139
本
一般的には社員しか見ることのできない「社内報」をだれでも見られるように公開することで、会社の中の様子を感じとってもらう記事です。
運営しているクリエイター
note株式会社

「社内Slackでグッと来た返信グランプリ」を差し上げます

私の会社はSlackでのコミュニケーションがメインなのですが、そこでやり取りしている中で、ときたまグッと来る返信があります。 先日、こちらのメッセージを投稿した私。 経理チームのチャンネルと間違えて、社内ITツールの管理などを行うITチームのチャンネルで、ITチームメンバー全員宛に通知を飛ばして、経費精算に関する質問をしてしまっているという場面です。 例えるならば、パン屋に入って行って「シャンプーってどこに置いてますか？」って聞いているような状況です。 「ハッ？ここパ

maiching

新しくなった、note社オフィスとイベントスペースをご紹介します！

オフィスって、何のためにあるんだっけ？ どういうかたちが理想なんだろう？ コロナ禍でのリモートワークを経て、オフィスのあり方を見つめ直した企業は多いのではないでしょうか。 2023年6月1日（木）、note社は外苑前からWeWork 麹町へ本社オフィスを移転しました。 noteでは、2020年6月にリモート勤務とオフィス出社を社員が自由にえらべる「フレキシブル出社制度」を導入しており、日本各地からフルリモートで働く社員も増えました。 そこで、働きかたの実態に合わせてオ

note株式会社

技術研鑽への12万の購入補助がデザイナーとPM領域にも制度拡大

noteでは、全社員を対象に、テック領域の技術力向上や学びを目的として、年間12万円まで費用を補助する『テックチャレンジ補助』という制度があります。2022年8月にスタートしてから1年で様々な利用がされてきました。主な活用事例は以下のとおりです。 1年で20冊以上の書籍を購入されている方や、AI系の個人開発費用に利用している方など、幅広く活用されています。また、エンジニアだけではなく、全社員が利用することができるのも制度の特徴です。 テックチャレンジ補助は、制度を社内に根

note株式会社

企業のSNSは”支店”ーーnoteの公式SNSを担当している同僚のすごいところ

みなさんがSNSでよく見るアカウントは何ですか？ きっと有名人や友だちなど、個人のアカウントと答える人が多いでしょう。 企業が公式で運営している、いわゆる企業アカウントは、よっぽど意識をしないかぎり目に留まらないはずです。 では、なぜ企業がSNSにアカウントをつくるのか？ それは、たくさんの人がSNSという場所にいるからです。 そこで初めましての人と出会ったり、共感する人とつながって長い関係を築いたりしたいからです。 でも、ふつうは企業アカウントというだけで拒否され

かねとも