プレスルーム

661

本

note株式会社のプレスリリース、メディア出演、社員の登壇情報をおしらせします。ロゴデータは以下から取得可能です。　 https://help.note.com/hc/ja/ca… もっと読む

運営しているクリエイター

#notepro

ファンを採用応募者へ。note proで求人を表示する、新機能を追加。第一弾は、ビズリーチが提供するHRMOS採用と連携

企業の情報発信を採用につなげやすくするために、4月25日（木）から法人向け高機能プランnote proで、求人情報が表示できるようになりました。第一弾は、株式会社ビズリーチが提供する採用管理システム「HRMOS（ハーモス）採用」と連携。同サービスで作成した求人情報を、note pro利用企業は自社のアカウントに一覧で表示できます。連携するパートナーは、随時拡大していく予定です。note proでは、さまざまな機能開発や人事・採用広報担当向けの勉強会等を通じて、よい情報

note法人利用が10,000件突破！採用広報やブランディング、プロモーションなど法人サクセスが続々と誕生 -note pro 3周年記念イベントも開催-

noteを利用する法人アカウントの数が2022年2月に10,000件を突破しました！この数は、note・noteプレミアム・note proを利用する法人アカウント数の合計となります。メディアプラットフォーム「note」では、法人向け有料サービス「note pro」を提供し、法人の情報発信をサポートしています。利用法人は、流通、製造、金融、教育、観光、IT、メディア、行政など。規模や業種業態を問わず、さまざまな法人にご活用いただいています。また、活用方法は、採用向け社員イ

法人のメディア運営やコンテンツ制作を支援するnote pro編集パートナーが18社に。エディット、Camp、TELLIERが新たに参加！

noteは、note pro利用法人のメディア運営やコンテンツ制作を支援するnote pro編集パートナーに、新たにエディット、Camp、TELLIERが参加し、18パートナーになったことを発表します。 noteは2021年5月に、法人のブランド戦略やコンテンツ設計を支援するnote proマーケティングパートナーを発足しました。noteはnote pro編集パートナー、note proマーケティングパートナーとともに、法人クリエイターが発信を続けられる環境づくりを強化しま

noteの法人利用数が3,000件突破！法人向けセミナー「等身大の企業広報」の毎月開催も決定

noteを利用する法人が3,000件（無償アカウント含む）を突破しました。現在、企業、行政、学校、スポーツチームなど、さまざまな団体がnoteで発信をしています。一方で、担当者からは「何を発信すればいいかわからない」「発信する体制に課題がある」など、発信を続けるための悩みを多く聞きます。そこで、noteは法人の発信が学べるセミナー「等身大の企業広報」の毎月開催を決定しました。「等身大の企業広報」は、2020年12月を皮切りにこれまで3度にわたって開催し、毎回1,000名以

企業のメディア運営を戦略から支援するnote proマーケティングパートナーを発足。SCALE Powered by PR、STEKKEY、トライバルメディアハウスが参加しました

noteは、法人のブランド戦略やコンテンツ設計を支援するnote proマーケティングパートナーを発足しました。マーケティング会社、PR会社、クリエイティブエージェンシーなど、法人がnoteでメディア運営を続けるために必要な戦略を構築する専門家を、note pro利用法人の課題やニーズに合わせてご紹介する仕組みです。まずはSCALE Powered by PR（本田事務所・ベクトル）、STEKKEY、トライバルメディアハウスの3パートナーが参加します。 noteはこれまでも

note pro提供開始から2周年。noteの使われ方の幅も広がり、コラボ企画も生まれています！

法人向け情報発信サービス・note proは、3月13日（土）に提供開始から2周年を迎えます。オンラインでの情報発信の重要性がますます高まる中で、企業だけでなく、行政、学校、文化施設、スポーツチームなど、さまざまなジャンルの法人がnoteでオウンドメディアの運営をはじめています。 note proは法人がオウンドメディアをはじめ、続けやすくするための機能の拡充を進めてきました。今後はさらに、note proを利用する法人クリエイター同士をつなぎ、創作を後押しするための取り組

note proが「HRアワード2020」プロフェッショナル人材採用・雇用部門優秀賞を受賞しました

法人向け情報発信サービスnote proが、日本の人事部「HRアワード2020」（主催：日本の人事部「HRアワード」運営委員会、後援：厚生労働省）の「プロフェッショナル人材採用・雇用部門」優秀賞を受賞しました。 ※日本の人事部とは、経営者、人事担当者、管理職をはじめとするビジネスパーソン向けの日本最大のHR（Human Resources）ネットワークです。 HRアワードについて「HRアワード」は人事やHRソリューションの領域において、独創性や先見性、社会性などの点で優

note proが「HRアワード2020」に入賞しました

note株式会社が提供する法人向け情報発信サービスnote pro が、HRアワード2020（主催：日本の人事部(※)「ＨＲアワード」運営委員会、後援：厚生労働省）に入賞しました。 HRアワードは人事・人材開発・労務管理などの分野におけるイノベーターを表彰する制度で、今年のエントリー総数は300件以上。入賞サービスの中から最優秀賞を選出する人事キーパーソンによる投票が、本日からスタートします。 ▼投票ページはこちら note proは法人がウェブサイトやメディアを構築し

文化施設にnote proを無償提供、noteの文化施設支援プログラム

noteは文化施設（図書館、美術館、博物館、動物園、水族館、植物園、科学館が対象）に対して、オウンドメディアやホームページ構築が簡単にできる「note pro」を無償提供します。noteディレクターによる運用フォローアップも行い、文化施設の情報発信を支援していきます。イベントや活動のレポートを広く発信したり、施設ならではの魅力をまとめたり。文化施設の情報発信ポータルサイトづくりにご活用ください。 noteの文化施設支援プログラム概要対象　全国の図書館、美術館、博物館、

自治体にnote proを無償提供、noteの地方公共団体支援プログラム

noteは自治体に対して、オウンドメディアやホームページ構築が簡単にできる「note pro」を無償提供します。noteディレクターによる運用フォローアップも行い、自治体の情報発信を支援していきます。地域の魅力を広く発信したり、事業者や住民や団体の声やイベント情報を集めたり。自治体の情報発信ポータルサイトづくりにご活用ください。 noteの地方公共団体支援プログラム概要対象　全国の地方公共団体 ※都道府県市区町村（区は23区のみ）につき、1アカウントまで。　申込主体

学校にnote proを無償提供、noteの学校支援プログラム

noteは学校に対して、オウンドメディアやホームページ構築が簡単にできる「note pro」を無償提供します。noteディレクターによる運用フォローアップも行い、学校の情報発信を支援していきます。公立・私立は問わず、全国の小学校・中学校・高等学校・特別支援学校が対象です。学校の行事や特別授業のレポートを発信したり、児童・生徒の探究学習のアウトプットをまとめたり、入試広報に活用したり。学校の情報発信ポータルサイトづくりにご活用ください。 noteの学校支援プログラム概

【4/21(火)20時】withコロナ時代の企業の情報発信の悩みに答える noteのCXO深津による「公開カウンセリング」をライブ配信します！

note proは、企業の情報発信のお悩みに答える「公開カウンセリング」を、4月21日（火）20時からライブ配信します。社会の変化が激しいいま企業はどのような情報発信をすべきか、実際にゲストの企業から悩みを聞きながらnoteのCXO・深津が答えます。登壇者、ゲストの企業、配信スタッフふくめて、全員リモートでライブ配信に参加します。ライブ配信はnote proのTwitterアカウント(@notepro_staff)で行います。公開カウンセリングを行なう背景新型コロナウ

note proの提供開始から1年が経ちました。

法人がnoteをはじめるのに適した有料プラン「note pro」の提供を開始して1年が経ちました。ありがたいことに、サービスインより途切れることなく、多くの法人からお引き合いをいただいています。このnoteでは、1年のあゆみを振り返ってみようと思います。法人noteクリエイター、ぞくぞく増えています noteでは、個人も法人もひとしくクリエイターと呼ばれます。とくにこのnote proでは、法人のみなさまが様々な目的での情報発信をスタートし、継続いただけることを念頭におい

日本経済新聞が運営するCOMEMOの書き手に、noteのクリエイターが起用されました

日本経済新聞社がnote proのプラットフォームを活用して運営する知見シェアサービス「COMEMO」に、noteのクリエイターである臼井隆志氏と渥美まいこ氏がキーオピニオンリーダー（以下、KOL）として起用されました。 KOLは自身の専門分野についてのビジネスニュース、仕事や社会に関する意見および考察の記事をCOMEMOに投稿して、読者に気づきや知見を提供します。投稿された記事のなかからCOMEMO運営がえらんだ投稿は、日経電子版や日本経済新聞でも紹介。今後は日経グループ