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note pro提供開始から2周年。noteの使われ方の幅も広がり、コラボ企画も生まれています …

法人向け情報発信サービス・note proは、3月13日(土)に提供開始から2周年を迎えます。オンラインでの情報発信の重要性がますます高まる中で、企業だけでなく、行政、学校、文化施設、スポーツチームなど、さまざまなジャンルの法人がnoteでオウンドメディアの運営をはじめています。 note proは法人…

note proが「HRアワード2020」プロフェッショナル人材採用・雇用部門 優秀賞を受賞しま…

法人向け情報発信サービスnote proが、日本の人事部「HRアワード2020」(主催:日本の人事部「HRアワード」運営委員会、後援:厚生労働省)の「プロフェッショナル人材採用・雇用部門」優秀賞を受賞しました。 ※日本の人事部とは、経営者、人事担当者、管理職をはじめとするビジネスパーソン向けの日…

note proが「HRアワード2020」に入賞しました

note株式会社が提供する法人向け情報発信サービスnote pro が、HRアワード2020(主催:日本の人事部(※)「HRアワード」運営委員会、後援:厚生労働省)に入賞しました。 HRアワードは人事・人材開発・労務管理などの分野におけるイノベーターを表彰する制度で、今年のエントリー総数は300件以上。入…

文化施設にnote proを無償提供、noteの文化施設支援プログラム

noteは文化施設(図書館、美術館、博物館、動物園、水族館、植物園、科学館が対象)に対して、オウンドメディアやホームページ構築が簡単にできる「note pro」を無償提供します。noteディレクターによる運用フォローアップも行い、文化施設の情報発信を支援していきます。 イベントや活動のレポートを…

【掲載情報】日経クロストレンドに、noteの法人活用やサークル機能が紹介されました…

noteがコミュニティー構築⽀援参⼊へ オウンドメディア新潮流 コンテンツ配信プラットフォームの「note」を運営するnote(東京・港)が、企業コミュニティー構築サービスに参入する。新サービス開始を視野に、2020年4月から新たな機能の試験運用を開始したことが日経クロストレンドの取材で分かった…

自治体にnote proを無償提供、noteの地方公共団体支援プログラム

noteは自治体に対して、オウンドメディアやホームページ構築が簡単にできる「note pro」を無償提供します。noteディレクターによる運用フォローアップも行い、自治体の情報発信を支援していきます。 地域の魅力を広く発信したり、事業者や住民や団体の声やイベント情報を集めたり。自治体の情報発信ポ…

学校にnote proを無償提供、noteの学校支援プログラム

noteは学校に対して、オウンドメディアやホームページ構築が簡単にできる「note pro」を無償提供します。noteディレクターによる運用フォローアップも行い、学校の情報発信を支援していきます。 公立・私立は問わず、全国の小学校・中学校・高等学校・特別支援学校が対象です。 学校の行事や特別授業…

【4/21(火)20時】withコロナ時代の企業の情報発信の悩みに答える noteのCXO深津による「…

note proは、企業の情報発信のお悩みに答える「公開カウンセリング」を、4月21日(火)20時からライブ配信します。社会の変化が激しいいま企業はどのような情報発信をすべきか、実際にゲストの企業から悩みを聞きながらnoteのCXO・深津が答えます。 登壇者、ゲストの企業、配信スタッフふくめて、全員…

note proの提供開始から1年が経ちました。

法人がnoteをはじめるのに適した有料プラン「note pro」の提供を開始して1年が経ちました。ありがたいことに、サービスインより途切れることなく、多くの法人からお引き合いをいただいています。このnoteでは、1年のあゆみを振り返ってみようと思います。 法人noteクリエイター、ぞくぞく増えています…

日本経済新聞が運営するCOMEMOの書き手に、noteのクリエイターが起用されまし…

日本経済新聞社がnote proのプラットフォームを活用して運営する知見シェアサービス「COMEMO」に、noteのクリエイターである臼井隆志氏と渥美まいこ氏がキーオピニオンリーダー(以下、KOL)として起用されました。 KOLは自身の専門分野についてのビジネスニュース、仕事や社会に関する意見および考察…