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note株式会社のプレスリリース、メディア出演、社員の登壇情報をおしらせします。ロゴデータは以下から取得可能です。　 https://help.note.com/hc/ja/ca… もっと読む
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受賞作品は映像化のチャンス！テレビ東京が2年連続で創作大賞に協賛決定

noteが主催する第2回創作大賞に、新たにテレビ東京が協賛しました。創作大賞はインターネット中から作品を集めて、協賛メディアとともにプロデビューや活躍の場を広げるクリエイターの輩出をめざす日本最大級の投稿コンテストです。協賛メディアは前回の4倍の16メディアに広がり、受賞作品が映像化されるチャンスも生まれました。応募は7月17日（月）まで受け付けています。 テレビ東京は第1回にも協賛いただき、2023年5月に受賞作品がTVドラマ化して放送されました。今回テレビ東京は、特定の

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noteはクリエイターエコノミー協会主催の「誹謗中傷対策検討会」にUUUM、ANYCOLOR、カバー、グーグルとともに参画します

note株式会社は、一般社団法人クリエイターエコノミー協会が6月28日（水）に立ち上げた誹謗中傷対策検討会に参画します。なお、当社はクリエイターエコノミー協会の代表理事も務めており、本検討会を通じて業界の垣根を越え、課題に取り組んでいきます。 本検討会は、UUUM株式会社・ANYCOLOR株式会社・カバー株式会社・グーグル合同会社（※1）・note、また誹謗中傷問題の有識者である国際大学グローバル・コミュニケーション・センター 准教授 山口真一氏で構成されています。それぞれ

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noteの作品がTOKYO FMでラジオドラマ化。投稿コンテスト #元気をもらったあの食事 の受賞作3本を7月2日に放送！

noteが日清オイリオグループ株式会社と開催した投稿コンテスト「#元気をもらったあの食事」の受賞作品がラジオドラマ化され、7月2日（日）のTOKYO FM サンデースペシャルで放送されます。 放送される作品は、グランプリを受賞した久保マシン『食べるひと』、日清オイリオ賞を受賞した、ちょもらんま『ナンと笑顔とおばあちゃん』・くま『また、ここから、のステーキ』の3作品です。 noteでは、企業とコラボしたコンテストを開催し、さまざまなジャンルや形式の作品を募集しています。受賞

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「外部送信に関する公表事項」の公開とプライバシーポリシー改定のお知らせ

note株式会社（以下、note）では、「外部送信に関する公表事項」のページを公開しました。本件は、2023年6月16日（金）に施行される改正電気通信事業法に対応するものです。 これによりユーザーは、自分に関する情報が外部事業者に送信される場合、以下を自身で確認できるようになります。 外部事業者の名称 サービス名 外部事業者に送信される利用者情報の内容 送信される情報の利用目的 また本件への対応に伴い、プライバシーポリシーも一部改定しています。 変更箇所 ●「

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投稿数3万件突破の第2回創作大賞。オレンジページ、光文社が新たに協賛決定。さらにクリエイターの受賞チャンスが拡大！

noteが、2023年4月25日（火）〜7月17日（月）まで応募を受け付けている第2回創作大賞に、新たにオレンジページ、光文社の協賛が決定しました。創作大賞はインターネットでの創作すべてを対象にした、日本最大級の投稿コンテストです。オレンジページはエッセイ・コミックエッセイの2部門、光文社はミステリー小説部門に参加します。 第1回創作大賞は16,848件と多数の投稿が集まりましたが、第2回は5月25日時点で24,369件と募集開始から1ヶ月で、前回を超えるたくさんの投稿をい

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【掲載情報】岐阜市の柳津小学校で開催したnoteの出前授業が、中日新聞で紹介されました

岐阜県の岐阜市立柳津小学校で開催したnoteの出前授業の様子が、6月2日（金）の中日新聞の朝刊（14面）に掲載されました。 記事では、出前授業の内容や授業を受けた生徒の感想と共に、講師を担当したnoteの公共・教育ディレクター・中野のコメントも紹介いただいています。 ◆noteの出前授業について noteでは、全国の小学校・中学校・高等学校・特別支援学校を対象に、インターネットで創作を楽しむ工夫をお伝えする「表現力講座」を実施しています。2021年から開始し、参加した生徒

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note、 WeWork 麹町へ本社オフィスを移転。新たな拠点で、引き続きクリエイターの創作を後押しします

note社は2023年6月1日（木）、外苑前からWeWork麹町へ本社オフィスを移転しました。WeWork麹町内のワンフロアをnote社の占有スペースとし、執務エリア・会議室・イベントスペースの機能を備えた本社オフィスとして利用します。 当社はリモート勤務とオフィス出社を社員が自由にえらべる「フレキシブル出社制度」を2020年6月に導入。日本各地からフルリモートで働く社員もたくさんいます。 そこで、働きかたの実態に合わせてオフィススペースを見直し、新オフィスへ移転すること

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